Aug 11, 2011
外国人もコスプレをする
日本ではアニメが好きな人やビジュアル系バンドが好きな人がよくコスプレしていますね。海外でも日本のコスプレをする人がいるようです。外国人がコスプレしているというから、とても違和感を感じますが、それだけ日本の文化が受け入れられているということでしょう。先日の日もアニメが好きな外国人がコスプレをしている光景がTVで流れていました。日本のアニメは誇るべき文化だなとつくづく思っています。関西に住んでいた時に親しくなった友人がいて、今も連絡をしたり、プレゼントをしています。地震時、都内でも、食料が少なく困っていた時、家族の分水とカップラーメンを西日本で寄せてくれました。そのような友人の誕生日がすぐにこのため、今年のプレゼントは何にしようか考え中です。ウサギを飼っているので、うさぎ用品のバスケットのかなと思っています。
株式会社インターパイロンは7日、Windows向けアプリケーションのインストールと一括管理が可能なプラットフォーム「Win Soft Mall」を公開した。利用するには専用ソフトをインストールする必要がある。対応OSはWindows 7/Vista/XP。
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アプリのインストールやアップデート、アンインストールをワンクリックで実行できる。インストールしたアプリは専用ソフトの「マイソフト」で一括管理でき、アプリはWin Soft Mall独自の仮想化環境で実行される。
Win Soft Mallでは、アプリのインストール後に本来はWindowsに作成されるファイルやレジストリ情報をあらかじめサーバー上に保存している。インストール後は、ローカルPCで仮想化環境を作成し、サーバー上の情報をマッピングするだけでアプリが利用できる。
また、独自のストリーミング技術により、アプリの起動に必要な機能だけをインストールするという。インストールを実行すると、サーバーにアップロードされたバーチャルパッケージをストリーミング配信し、ローカルPCのキャッシュフォルダに保存される。
仮想化環境でアプリを実行させるているため、アンインストール後にはアプリ起動時の情報がローカルPCに一切残らないのも特徴だ。
アプリは「アーカイブ」「インターネット」「学習&教育」「画像&サウンド」「家庭&趣味」「ゲーム」「アクセサリ」「ハードウェア」「ビジネス」「文書作成」「ユーティリティ」の11カテゴリーに分かれており、現時点で127本が公開されている。アプリ公開前には、グループ会社であるキングソフトのウイルス対策ソフトでチェックされる。
インターパイロン代表取締役社長の沈海寅氏は、Win Soft Mallを開発した背景について「スマートフォンと同じように、PCで誰でも簡単にアプリが使える環境を作りたかった」と語る。
「App StoreやAndroidマーケットでは1クリックでソフトをインストールしたり、アップデートできるなど、ユーザーは簡単なインストールに慣れてきている。1月にはMac向けのアプリを配信するMac App StoreをAppleがスタートした。Win Soft Mallは、これらと同じことをWindows上で実現する。Windows版のMac App Storeのようなサービスだ。」
現時点では無料アプリのみが公開されているが、6月には有料アプリの配信を行う予定。有料アプリの販売金額の一部はインターパイロンが徴収する。今後は順次アプリを増やすとともに、人気アプリのランキングやユーザーの評価・コメント機能を追加する。初年度でユーザー数180万人、3年後1000万人を目指す。
【INTERNET Watch,増田 覚】
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ロジテックはこのほど、防水設計のBluetooth対応ワイヤレススピーカー「LBT-SPWP100」を発売した。価格はオープン、同社直販価格は9800円(税込み)。
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LBT-SPWP100は、Bleutooth 2.1+EDR対応のワイヤレススピーカー。IPX 5/7等級相当の防水性能を備えており、風呂場などでの利用も可能となっている。対応プロファイルはA2DP/AVRCP/HSP/HFP。
スピーカー出力は0.55ワット×2。バッテリーはリチウムポリマー充電池を内蔵、連続再生時間は最大5時間となっている。本体サイズは120(幅)×15.6(奥行き)×80(高さ)ミリ、重量は約112グラム。
またロジテックは、Bluetooth対応ステレオオーディオレシーバー「LBT-AR120」シリーズを4月中旬より発売する。カラーバリエーションは、携帯オーディオプレーヤー向きモデルのLBT-AVAR120シリーズが4色、携帯電話向きモデルのLBT-MPAR120シリーズが6色を用意。価格はいずれもオープンで、同社直販価格は3980円となっている(税込み)。
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NTT 東日本は2011年4月5日、東日本大震災に伴う被災地域ユーザーの電話料金などの取り扱いについて、対象や無料期間を発表した。
回線使用料、配線使用料、機器使用料、付加機能使用料などの基本料金は、同社の設備故障が原因でユーザーが電話などを利用できなかった期間が、また、避難指示/勧告によって電話などが利用できなかったユーザーは、避難指示/勧告が発出されてから解除までの期間が、災害救助法が適用された地域在住で被害に遭ったユーザーは、電話などが利用できなかった期間が、それぞれ無料になる。
同社はこれまで、同社の設備故障で電話などが利用できなかったユーザーや、自治体の避難指示や避難勧告が発出された地域のユーザーについては、ユーザーからの申し出を待つことなく、基本料金などを無料としていた。これらに加え今回、津波による被災で電話などが利用できない状態にあったと同社が判断した地域のユーザーについても、同様の扱いにする。
なお、それ以外のユーザーであっても、災害救助法が適用された地域在住で、被害に遭い、電話などが利用できなかった場合は、ユーザーの申し出に基づき、基本料金などを無料とする。
なお、被災地域の詳細な状況把握やユーザーからの申し出内容の確認に時間がかかり、手続きが遅れた場合は、ユーザーの被災の実態に合わせて過去に遡って無料期間を適用し、次回以降の請求時に精算する。
また、被災によって仮住居への移転など、ユーザーが同社に申し出た場合、工事料金は無料となるほか、宮城県・岩手県をはじめ同社が指定する地域のユーザーは、申し出れば、請求書の支払期限を6月まで延長することができる。
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