Apr 07, 2011

点が多く、父。

彼の父は腰に多くの点があります。小さな頃には父親の背中にはなぜそう多くの点があることだと考えて思いながらも、お風呂上りの父の背中を見て、また、水着姿の父の海水浴や、プールに連れて行ってもらったときに、ずっと見ていたのが、非常に懐かしい思い出があります。
シミは顔が老けて見えるしまったりするのが良いと思うですが、汚れは濃ければ濃いほど、体が紫外線から守っているということです。だから逆に言えば、紫外線を受けている気配がないということは、紫外線をブロックすることがなくて、体内の有害なものが侵入しているということです。防御が一切できない内蔵などブルエハゴナ病気になるのです。
 財団法人橋田文化財団(橋田寿賀子理事長)は7日、優れたテレビ作品や俳優などに贈る第19回橋田賞を発表。大賞には日系移民たちの人間ドラマを壮大なスケールで描いた「99年の愛〜JAPANESE AMERICANS〜」(TBS)が選ばれた。

 その他の受賞者・作品は次の通り。(敬称略)

 <橋田賞>「証言記録 兵士たちの戦争」(NHK)▽「Mother」(日本テレビ)の脚本家の坂元裕二▽「龍馬伝」(NHK)の福山雅治<新人賞>「ゲゲゲの女房」(NHK)の松下奈緒、向井理<特別賞>「渡る世間は鬼ばかり」(TBS)の野村昭子

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 東日本大震災後では最大の震度6強を観測した地震から一夜明けた8日、宮城県など東北各県は被害状況の把握を急いだ。各県によると、けが人は30人を超えた。東北地方では約400万戸が停電しており、東北電力が復旧作業に当たっている。女川原発(宮城県石巻市、女川町)などの原子力施設では点検作業が進められた。
 気象庁は今後も最大で震度6強の余震の恐れがあるとして、土砂災害や家屋倒壊への警戒を呼び掛けた。
 総務省消防庁や各県などによると、宮城県栗原市で7人、登米市で8人がけが。岩手県花巻市では、エレベーターに閉じ込められた人からの救助要請があった。
 このほか、青森県2人▽岩手県4人▽秋田県3人▽山形県3人▽福島県7人のけが人が出た。
 東北電力によると、8日午前3時現在、青森、岩手、秋田3県と宮城、山形、福島各県の一部地域で計約400万戸が停電。復旧の見通しは立っていないという。
 経済産業省原子力安全・保安院によると、女川原発は外部電源の2系統が停止し、残る1系統で原子炉などの冷却を継続。東北電力東通原発(青森県東通村)でも外部電源が止まったが、8日未明に回復した。同県六ケ所村の使用済み核燃料再処理工場では、非常用電源で核燃料プールなどの冷却を続けている。
 一方、福島第1、第2原発には、7日の地震による異常は確認されていない。
 気象庁によると、7日の地震は西北西から東南東方向に圧力軸を持つ逆断層型で、宮城県沖でプレートが沈み込む際に発生したとみられている。津波は観測されなかった。地震は7日午後11時32分ごろ発生。マグニチュードは7.4で、仙台市宮城野区と栗原市で震度6強の揺れを観測した。 

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〔写真特集〕東北地方太平洋沖地震


 人影の絶えた港町、漂う異臭、カラスの群れ――。

 福島第一原子力発電所から約6キロ、避難指示区域(半径20キロ圏)にある福島県浪江町の請戸(うけど)漁港に入った漁業男性(27)は、読売新聞の取材に対し、震災から時間が止まったままの港町の様子を語った。

 男性は3月23日、避難所でともに暮らす父(53)と雨がっぱを着て港に向かった。港に置き去りにした船が心配だった。

 堤防に立つと、住宅に突っ込んだ状態の船が目に入った。この港で有数の水揚げ量を誇る漁師仲間の船だった。港に面した場所に8年前に建てた自宅は、基礎部分だけになっていた。

 マスクごしでも異臭が鼻を突く。橋のたもとには、遺体がうつぶせになっていた。損傷が激しく、男女の別もわからない。傾いた電柱につながった電線には、カラスが群れをなしてとまっていた。

 男性はその2日後にも仲間とともに漁港に入った。放射線量の検査では、問題はなかった。「最初の2日だけでも我慢して捜索すれば、助かった人がいたはずだ」。50歳代の漁師仲間は表情をゆがめた。

     ◇

 読売新聞の調べでは、7日現在で避難指示圏に101人、屋内退避指示区域(同20〜30キロ圏)には2万1283人がとどまっている。家族の介護や生計を支えてくれた家畜の世話など、それぞれの事情を抱え、目に見えない放射線の不安の中で暮らしている。

 政府は7日、東京電力福島第一原子力発電所の事故で漏出した放射性物質により、農地が高い濃度で汚染された一部地域を、コメの「作付け制限」の対象とする方針を固めた。

 判断基準となる指標を近く公表する。今年の田植えに間に合う来週中にも地域を確定させる。

 農地の放射能汚染については、農林水産省が福島県周辺の150か所で土壌中の放射性セシウムの濃度を調査している。農家に稲作の作業延期を要請している福島県は、独自に調べた県内70地点の調査結果を既に公表し、今年の作付けに関する方針を早急に示すよう政府に求めていた。

 作付け制限は、原子力災害対策特別措置法に基づいて菅首相が指示することになる。福島県の佐藤雄平知事は、国の指示で作付けを制限する場合には「十分な補償措置」を求める考えを示しており、対象農家には東電や政府が補償する見通しだ。

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