Aug 20, 2009
光で肌トラブルを改善するフォトフェイシャル
フォトフェイシャル光を照射し、シミやソバカスなどの肌トラブル改善する治療法です。フォトフェイシャルで使用される光はIPLというもので、光の波長の幅があるので、肌の奥にある真皮までに調査することが、細胞自体を活性化することができます。顔だけでなく首や胸、腰などの治療にも利用されています。アンチエイジングが流行し始めてから何度も話題になっているのがコラーゲンです。コラーゲンは、体内で作られるものだが、年を重ねると次第にその量が減る。それを補うためのアンチエイジングにもつながる。コラーゲンは食べても効果が無いと知られていたが、最近では、接種を維持するための効果があることが判明したという。
米LinkedInが19日 (現地時間)、米ニューヨーク証券取引所に上場し、初日の取引を109%高の94.25ドルで終えた。同社はビジネスに特化したソーシャルネットワーキングサービス (SNS)を運営している。米Google (2004年8月)以来のインターネット企業の大型IPO (新規株式公開)として、また米大手ソーシャルメディア企業の初の株式公開として、投資家の大きな注目を集めていた。
LinkedInは5月最初の週に公開価格のターゲットを32-35ドルに設定していたが、17日 (同)に約30%増の42-45ドルに引き上げ、同社に対する投資家の関心の高さを印象づけた。最終的には784万株を45ドルのIPO価格で売り出し、また117万6000株を追加割当分として用意した。初日の取引は一時122.70ドルを付け、109.44%高の94.25ドルで終わった。時価総額は89億1000万ドル。
過去のIT企業のIPOにおける初日の株価の伸びをふり返ってみると、Googleは18%高 (85ドル→100.33ドル、2004年)、Amazon.comは31%高(18ドル→23.50ドル、1997年)、eBayは163%高 (18ドル→47.38ドル、1998年)、百度が353%高 (27ドル→122.54ドル、2005年)となっている。
LinkedInの好調なすべり出しを受けて、他のソーシャルメディアも株式公開に動き出すのではないかという投資家の期待が高まっている。2012年のIPOが噂されるFacebook、さらにTwitter、Zynga、Groupon等々だ。
一方で取引開始直後から買いが殺到した過熱ぶりに、ドットコムバブルを重ね合わせる声も少なくない。ただ90年代後半のネット企業に比べると、LinkedInは地に足をつけたビジネスを展開している。広告、サブスクシプション、採用サービスなどのビジネスモデルを確立しており、2010年に前年比102%増の売上高2億4300万ドル、純利益1540万ドルを達成した。またソーシャルネットワーキングサービスは先に登録者を集めたサービスが勝ち残る傾向が強く、かつてのドットコムブームのように新会社が林立するような状態にならないのも、ビジネス分野のSNSを開拓したLinkedInの評価につながっている。
(Yoichi Yamashita)
[マイコミジャーナル]
セブン銀行は5月21日、移動販売車を利用した移動型ATMサービスを東日本大震災被災地である宮城県で開始すると発表した。
同社のこの施策は被災地の生活支援を目的としたもの。同社はすでに、被災によって営業再開に時間がかかる店舗の代替策として移動販売車を導入しているが、このほど新たに「移動ATM車」が用意されることとなった。
用意される「移動ATM車」は合計3台で、5月21日から順次宮城県塩釜市、石巻市、南三陸町、気仙沼市などでサービスが展開されることになる。
なお、この移動型ATMサービスでは、海外で発行されたキャッシュカードやクレジットカード、「nanaco(ナナコ)」カードのチャージや残高照会は利用できない。
[マイコミジャーナル]
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デルタ航空は5月19日、マイレージプログラム「スカイマイル」で貯めたマイルを航空券運賃の支払いに利用できるサービス「ペイ with マイル インターナショナル」を日本で開始すると発表した。同サービスは、日本在住のスカイマイル提携クレジットカード(本会員)を保有する会員が利用可能。
同サービスは100マイルを1US米ドルで換算する。マイルのみの支払いのほか、マイルとクレジットカード利用を組み合わせた支払い方法が可能。10,000マイル(100USドル)から利用することができ、家族・友人用の航空券の購入にも対応している。
利用対象はJCBカード、シティVISAカード、ダイナースクラブカードの3つの提携クレジットカード(本会員)の保有会員で、デルタ航空のホームページからログイン後に希望する路線・日時のフライトを検索したうえ、「ペイ with マイル」の表示をクリックすると、マイルのみでの支払いまたはクレジットカード利用との組み合わせでの支払いを選択することができる。
[マイコミジャーナル]
慶應義塾大学 医学部の吉村昭彦教授らの研究グループは、自己免疫疾患の発症を抑える新たな免疫調節メカニズムを発見した。同成果は、米国科学雑誌「Immunity」のオンライン速報版で公開された。
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免疫システムはヒトの身体を多種多様な病原体から守っている。仲でもヘルパーT(Th)細胞は免疫系の司令塔としての役割を担っており、侵入した病原体の種類に応じて、Th1、Th2、Th17の3種類のいずれかのT細胞に分化誘導され、その病原体の排除に最適な免疫応答を誘導する。
一方でこれらが過剰に作用したり、自己のたんぱく質などに反応すると免疫疾患となる。例えば、Th2細胞が過剰に産生されると、花粉や食物などに反応してアレルギー疾患を引き起こすほか、最近発見されたTh17細胞は、関節炎リウマチや多発性硬化症、乾癬、炎症性腸疾患などの自己免疫疾患を引き起こす細胞として注目されており、同細胞を抑制することで多くの自己免疫疾患を治療できるのではないかと期待が高まっている。
未熟なT細胞がTh17細胞へと成熟分化するにはインターロイキン6(IL-6)や腫瘍増殖因子β(TGFβ)と呼ばれるサイトカインが必要であることが知られており、TGFβはRORγtと呼ばれる転写因子の発現促進を介して、Th17細胞への分化を誘導することは分かっていたが、その詳細な仕組みは不明であった。
もしその仕組みが分かれば、Th17細胞を抑制する有効な方法が発見できるであろうと考えられており、研究グループではTh17細胞が産み出されるメカニズムの解明を試みた。
具体的にはまず、TGFβによって発現に影響が出る遺伝子の中で、Th17細胞への分化と関連する遺伝子を検索した。影響が出た遺伝子の中で、Eomesと呼ばれるたんぱく質を作る遺伝子がTh17細胞では発現を抑えられ、他のTh1細胞やTH2細胞では抑えられないことを突き止めた。
そこで、Eomesを未熟なT細胞に人為的に発現させたところ、Th17細胞の誘導が減少していることが確認された。逆にEomesの発現を抑えたT細胞ではTGFβを加えなくてもTh17細胞が誘導されたことも確認した。Eomesは転写因子としてDNAに結合して遺伝子の発現を制御するたんぱく質であり、さまざまな実験を行うことでEomesは、Th17分化に最も重要なRORγtやIL-17Aの遺伝子のプロモーターと呼ばれる部分に作用して発現を抑制していることが判明した。
次に、T細胞でどのようなシグナルがEomesの発現をコントロールしているのかの調査を実施。TGFβにはいくつかのシグナル伝達経路が知られているが、その中でJNKと呼ばれるリン酸化酵素はTGFβによって活性化されることが知られており、JNKに阻害剤を加えて働かなくさせると、TGFβによるEomesの発現抑制が解除されることが判明した。
またJNKを阻害することでIL-17Aの発現、すなわちTh17細胞分化が抑制されることや、JNKの発現を低下させるとEomesの発現が高くなりTh17細胞が減少することも判明した。さらに、逆にJNKをT細胞に過剰に発現させるとEomesの発現量が少なくなり、TGFβがなくてもTh17細胞分化が誘導されていることも分かった。
次にJNK阻害剤を多発性硬化症のモデルマウスである実験的自己免疫性脳脊髄炎モデルに適用してみたところ、JNK阻害剤は予想通りTh17細胞分化を抑制し、実験的自己免疫性脳脊髄炎の症状が改善されたという。
JNKは、c-Junと呼ばれる転写因子を介して機能を発揮することが知られており、詳細な検討から、やはりc-JunがEomesたんぱく質を作る遺伝子の発現を低下させることが判明した。これにより、TGFβ→JNK→c-Jun→Eomesの抑制→Th17細胞分化誘導というTh17細胞分化を制御するメカニズムが明らかになった。
同研究によりJNK-Eomes経路はTh17細胞分化を誘導することが明らかになった。この結果、Eomesたんぱく質の発現やJNKの機能調節により、さまざまな免疫疾患の制御が可能になることが期待されるが、TGFβがTh17細胞を誘導するメカニズムの全容はまだ解明されたわけではないことから、研究グループでは、今後も引き続きTGFβがTh17細胞分化を誘導する機構の全容解明を目指すとともに、TGFβのシグナルを標的とした自己免疫疾患の治療法の開発を進めていきたいとしている。
[マイコミジャーナル]
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