Jul 19, 2010
ガラス製品、ガラス類の魅力
ガラスといえば普通は部屋の窓やコップ、ガラスを思い浮かべるのではないでしょうか。私はガラスといえば、まず玉を連想するようになります。それも普通の玉ではなく、ガラス瓶のラムネに使用されるガラス玉です。それだけで、同じ色の柄も何もない、透明な緑色のものでした。幼少時代を回顧すると、必ず連想してしまいます。当時、このガラス玉を大切に収集し、目の近くのガラス越しの景色を見ていた良い思い出です。家の庭に面した大きなガラスの横の空き地で野球をしていた子供たちの球割れてしまいました。ガラス修理、日曜大工が趣味の私も一度も行ったことがありません。そこで電話帳を確認し、近くのガラス屋に電話して"のガラス修理をお願いしたい"と話すと、10分飛んでくれて、現場を確認すると、1時間以内に再度してくれました。さすがに専門業者は、依頼ですね。
日産自動車<7201>は11日、ポルトガル北部のカシアで、電気自動車(EV)用のリチウムイオン電池を生産する工場の建設に着手したと発表した。新工場は、提携関係にある仏ルノーの変速機工場の敷地内に、1億5600万ユーロ(約175億円)を投じて建設。2012年12月に操業を開始する予定だ。
【関連記事】
アフトワズ出資に日産参加も=仏ルノー会長
上場企業、経常益8割増=アジア堅調-4〜12月期・時事通信集計
一時金上積み焦点=労組側、16日に要求提出
利益予想、4社が上方修正=回復鮮明に
TOTO<5332>とINAX(愛知県常滑市)の大手2社が家庭用トイレの節水機能でしのぎを削っている。現在普及しているトイレの洗浄水量は通常、大便1回当たり13リットル。TOTOが半分以下に抑えた4.8リットルの製品の販売に力を入れれば、INAXはTOTOよりもさらに少ない4リットルの製品を4月に発売する。
【関連記事】
TOTOの今3月期、連結営業益150億円に上方修正=新商品の販売好調で
TOTO、中間営業損益19億円の黒字に転換=新商品など奏効
NEC<6701>は、インドで業務用のソフトウエア開発にあたる技術者を増強する。2012年度までにインドの合弁会社の技術者を現在の約1.5倍の150人程度に拡大し、日本国内で行っている開発作業を移す。NECは、開発手法を標準化して品質を向上させるノウハウを蓄積しており、海外比率を高めることでコストを削減する。
【関連記事】
IT・通信機器の海外販売を強化=レノボとの提携生かす-NEC
電機業界の大規模再編、「簡単ではない」=遠藤NEC社長
東芝・NEC、新型パソコン、出荷見合わせ=半導体部品の不具合
中国レノボとパソコンで提携=価格競争に対応、6月に合弁会社-NEC
NEC、4〜12月期営業損益が123億円の赤字に転落=ITサービスなど不調
大阪証券取引所は12日、デリバティブ(金融派生商品)取引の新売買システム「J―GATE」を、予定通り14日から稼働させることを最終決定した。大証は世界水準の高速取引を可能にして投資家の利便性を高め、国際的な市場間での競争力向上を狙う。
11日朝から証券会社などを交えて、新システム稼働のリハーサルを実施。12日夕方の最終判定会議で、14日稼働を確認した。
【関連記事】
【動画】証券・金融の街ウォーキング
鹿児島銀、大証の上場廃止へ=取引高の低迷で
デリバティブ、14日に一新=市場に期待と戸惑い
紀陽HD、大証の上場廃止へ=東証単独に
東京金融取引所などと接続=米トレーディング・テク〔BW〕
日本郵政グループの郵便事業会社(日本郵便)が、約15万3000人いる非正規社員を2000人程度減らす方針を固めたことが12日、わかった。
ゆうパック遅配問題への対応でふくらんだ人員を減らし、昨年7月時点と同規模の人員にすることで、数億円規模の経費削減を見込んでいる。
日本郵便は、面談を通じて非正規社員から希望退職を募り始めており、一部に対しては、2月下旬にも契約打ち切りを通告する。契約を延長する非正規社員に対しても、時短労働を求めるケースがあるとみられる。
日本郵便は、ゆうパックの遅配問題などが原因で、2011年3月期決算で営業利益が1050億円の赤字となる見通しだ。
日本郵便は、人件費抑制のため、12年度の新卒者採用の中止を決めており、配達個数に応じた歩合制の給与体系の採用を目指している。さらに、トラック便を減らすなど物流の効率化で、12年度には営業利益の黒字化を図る方針だ。
【ニューヨーク=小谷野太郎】米書店チェーン2位のボーダーズ・グループが、週明けにも米連邦破産法11章(日本の民事再生法に相当)の適用申請を行うことが11日、分かった。
複数の米メディアが報じた。インターネット経由で書籍を購入できるネット書店や、携帯端末に取り込める電子書籍の普及で、業績不振が続いていた。
米メディアによると、負債総額は10億ドル(約830億円)を超える見通し。申請後も営業を続けるが、約670か所ある店舗のうち約200店を閉鎖し、約2万人の従業員も数千人規模で削減する計画という。
エコカーを購入している人の購入最大理由は環境より燃費の良さで、エコカー補助金がなかった場合、16.9%は「購入しなかった」、49.4%が「購入を先延ばしにした」と回答するなど、節約志向が垣間見える結果になった。
これはインターワイヤードのエコカーアンケート調査で分かったもの。同社がモニター7681人を対象に自家用車の有無とエコカーの有無、エコカーを選んだ理由などを昨年10月21日から11月5日にかけて実施。その回答を今月12日までにまとめた。
それによると、77.6%が自家用車を所有しており、このうち14.3%の人がエコカーに乗っていた。
エコカーを選んだ理由については、燃費が良いからとの回答が79.6%と8割近くが経済性をあげた。一方、環境に優しいとしたのは46%だった。
調査したインターワイヤードでは「燃費の良さイコールガソリン代の節約と考えられ、ガソリン代を重視した人も多そう」と分析している。(編集担当:福角やすえ)
【関連記事】
軽自動車の「エコスタイル」を伝える努力と義務とは
【注目の決算発表】トヨタは業績再々上方修正をADR高が支援し4連騰
2011年度の賃金動向に関する企業の意識調査=帝国データバンク
銘柄パトロール(2):NTTデータ、アルパイン、アルプス、JVCKWHDなど
アルパインが続伸、一部証券は「アウトP」を継続
WriteBacks
writeback message: Ready to post a comment.